米国ETF「VOO・QQQ・SCHD・JEPQ・JEPI」を比較　指数連動型から高分配型まで特徴と税金を整理

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米国ETFは投資目的で選択肢が分かれる

米国株市場には、株価指数への連動を目指すETFから、配当やオプション収入を活用して分配金を生み出すETFまで、さまざまな商品が上場している。代表的な5銘柄であるVOO、QQQ、SCHD、JEPQ、JEPIは、それぞれ運用方法や収益の得方が異なる。

VOOは米資産運用大手バンガードが運用し、米国の代表的な株価指数であるS&P500への連動を目指すETFだ。QQQはインベスコが運用し、ナスダック100指数を対象としている。一方、SCHDは配当株を中心に構成されるダウ・ジョーンズ米国配当100指数に連動する。

JEPQとJEPIはJPモルガン・アセット・マネジメントが運用するインカム型ETFで、保有株式に加えてコールオプションを売却する「カバードコール戦略」を活用し、毎月の分配金の原資を作る仕組みを採用している。

VOOは2010年9月7日に上場し、S&P500指数を構成する米国大企業を幅広く保有する。2026年6月30日時点の総経費率は0.03％で、保有銘柄数は506銘柄だった。分配は四半期ごとに行われる。

上位保有銘柄にはエヌビディア、アップル、アルファベット、マイクロソフト、アマゾンなどが含まれ、情報技術分野の比率が最も大きかった。9月25日時点の直近12カ月配当利回りは1.03％だった。

QQQは1999年3月10日に上場し、ナスダック100指数への連動を目指す。総経費率は0.18％で、分配は四半期ごとに実施される。構成銘柄にはエヌビディア、アップル、マイクロソフト、半導体関連企業など大型ハイテク企業が多く含まれる。

SCHDはシュワブ・アセット・マネジメントが運用し、米国の配当成長企業を対象とするダウ・ジョーンズ米国配当100指数に連動する。2011年10月20日に上場し、総経費率は0.06％。2025年9月25日時点の直近12カ月配当利回りは3.17％だった。

保有銘柄にはクアルコム、テキサス・インスツルメンツ、コカ・コーラ、プロクター・アンド・ギャンブルなどが含まれ、配当を重視する投資家向けの商品となっている。

JEPQはナスダック100関連銘柄を保有しながら、同指数を対象とする1カ月満期のアウト・オブ・ザ・マネー・コールオプションを売却することで収益を得る。2022年5月3日に設定され、年間経費率は0.350％。分配は毎月行われる。

ただし、カバードコール戦略ではオプション収入を得る一方、市場上昇時の利益の一部を逃す可能性がある。JEPQは株価連動証券（ELN）にも投資しており、運用会社は流動性リスクや信用リスクなどを説明している。

JEPIも同様の仕組みを採用し、S&P500を基盤としたポートフォリオにコールオプションを組み合わせる。2020年5月20日に設定され、年間経費率は0.350％。毎月分配型の商品として運用されている。

日本国内の投資家が米国上場ETFを保有する場合、売却益や分配金に関する税務上の扱いを確認する必要がある。

海外上場株式やETFの譲渡益については、年間250万円までの基本控除があり、控除を超える利益には地方税を含めて22％の税率が適用される。海外ETFの譲渡所得に関する申告期間は、売却した翌年の5月1日から31日までとされている。

一方、海外指数に連動する国内上場ETFの場合、売買益や分配金には地方税を含む15.4％の配当所得課税が適用され、金融所得の合計が一定額を超える場合は総合課税の対象となる場合がある。

また、個人型の資産形成制度であるISAでは、一定範囲の運用益が非課税となる仕組みがあり、海外ETF投資を検討する際には商品の特徴だけでなく税制も確認することが重要になる。