米ハーバード大研究、学校でのスマホ禁止に学力向上効果 年間1〜2週間分の学習に相当

米ハーバード大研究、学校でのスマホ禁止に学力向上効果 年間1〜2週間分の学習に相当

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米国の学校で授業中のスマートフォン使用を禁止すると、生徒の学力が年間1〜2週間分の学習に相当する水準で向上するとの研究結果を、ハーバード大の研究チームが17日(現地時間)に発表した。約4,600校、330万人の成績を分析した大規模調査で、スマホの使用制限による効果は小さいながらも継続的に確認された。

約4,600校・330万人の成績を分析

研究は、トーマス・ケイン所長が率いるハーバード大教育政策研究センターが担当し、ダートマス大と非営利の学力評価機関NWEAが共同で実施した。分析には2021〜2022年度から2025〜2026年度までの約4,600校、330万人の生徒が受けた学力評価「MAP」の結果を使用した。

比較したのは、学校生活の間、スマートフォンを施錠式ポーチに保管させた約800校と、特別な制限を設けていない約3,800校だ。研究チームはポーチ導入前後の成績変化を比較した。

小中高すべてで効果、低所得地域でも確認

施錠式ポーチを義務化した学校では、年間の学力向上幅が標準偏差で0.01ポイント大きかった。学習時間に換算すると年間1〜2週間分に相当し、授業1コマ当たり約2分の学習時間を追加で確保したのと同じ効果だという。

成績の改善はスマホ禁止を始めた初年度から確認され、一部の学区では4年後まで効果が続いた。小学校、中学校、高校のいずれでも同様の傾向が見られ、富裕層の多い地域と低所得地域の学校でも効果が確認された。

また、特定の保管方法に限らず、州全体で導入するスマートフォン禁止政策にも同程度の効果があると研究チームは分析した。調査対象44州のうち半数では、2025年秋から2026年夏までの学年度、またはそれ以前に何らかの禁止措置を導入していた。規制の内容は、スマホをかばんにしまう方法から施錠式ポーチへの保管、登校時に教員が回収する方法まで幅がある。

前年にはニューヨーク州など17州が、登校から下校までスマートフォンの使用を禁止する政策を実施した。ケイン所長によると、専用ポーチの導入費用は生徒1人当たり約25ドルという。

米国の学力低下の半分を補える可能性

ケイン所長は以前、米国の全国学力調査(NAEP)の結果を分析し、2013〜2020年に生徒が毎年2〜3週間分の学習機会を失っていたと推計している。同氏がまとめた教育成績表では、米国の8年生(日本の中学2年生に相当)の数学と読解力は、2013年から2024年までに約1学年分低下した。

この時期は、若者の間でスマートフォンが急速に普及した時期と重なる。スマートフォンを利用できる青少年の割合は2011年には25%未満だったが、2018年には95%に達した。

研究チームは、学校内でのスマートフォン禁止によって、2013年ごろから続く年間の学習損失の約半分を取り戻せる可能性があると推計した。ただし、ケイン所長は今回の研究だけで因果関係が確定したわけではないと強調している。

残る学力低下の要因として同氏が挙げたのは、米国の教育改革法「落ちこぼれ防止法(No Child Left Behind Act)」が別の法律に置き換えられた後、試験成績に基づく学校への説明責任が弱まった可能性と、学校外でのソーシャルメディア利用だ。特に、学力が最も低い生徒の成績がなぜ急激に落ち込んだのかは、今回の研究でも解明できなかったとしている。

過去の研究とは異なる結果も

今回の結果は、今年発表されたスタンフォード大など複数大学の研究者による大規模調査とは異なる。先行研究では、スマートフォンを保管ポーチに入れる措置によって学習成果が明確に改善したという証拠は確認されなかった。論文の著者らは、結果を一般化することに慎重な姿勢を示していた。

スマートフォンの校内利用を制限する政策については、学力向上への期待がある一方、研究によって評価が分かれている。今回のハーバード大の分析は、学校での使用制限が学習環境に与える影響を考えるうえで、新たな検討材料となりそうだ。

Source: Original Korean article - Trendy News Korea

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