うつ症状のある会社員、欠勤や仕事の効率低下が顕著　ソウル大学病院が調査

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20～49歳の会社員1000人を調査

韓国のソウル大学病院は27日、うつ症状のある会社員では、欠勤や業務効率の低下が目立つとの研究結果を発表した。

同病院家庭医学科の尹栄浩教授と韓国外国語大学ツーリズム・ウェルネス学部の鄭珠妍教授らの研究チームが、2024年1月にさまざまな業種で働く20～49歳の1000人を調査した。内訳は35歳未満が489人、35歳以上が511人だった。

研究では、うつ症状のスクリーニング検査「PHQ-9」で10点以上だった人を、うつ症状があると分類。健康上の問題で勤務できなかった時間の割合を「欠勤」、出勤していても仕事の能率が落ちる状態を「プレゼンティーズム」とし、両者を合わせて全体の業務損失を測った。

性別や学歴、所得などの影響を調整した後も、うつ症状は両年齢層の業務損失と最も明確に関連していた。

35歳未満では、うつ症状がある人の業務損失のオッズは、症状がない人に比べて欠勤が5.42倍、プレゼンティーズムが2.13倍、全体の業務損失が2.43倍だった。35歳以上では、欠勤が2.89倍、プレゼンティーズムが4.78倍、全体の業務損失が4.84倍となった。

うつ症状がある人の割合は35歳未満で33.1％、35歳以上で27.0％だった。健康問題で働けなかった時間の平均割合はそれぞれ6.8％と3.3％、プレゼンティーズムの平均は36.3％と32.9％、全体の業務損失は39.5％と34.4％だった。

35歳未満では、身体的健康が良好な人のプレゼンティーズムと全体の業務損失のオッズはいずれも0.52倍だった。社会的健康が良好な場合、全体の業務損失は0.50倍、精神的健康が良好な場合、プレゼンティーズムは0.59倍だった。

35歳以上では、精神的健康が良好だと答えた人のプレゼンティーズムと全体の業務損失のオッズはいずれも0.32倍だった。また、人生の意味や価値に関わる「スピリチュアルな健康」が良好な人では、欠勤のオッズが0.41倍だった。

研究チームは、35歳未満では身体的な活力や職場内の人間関係、35歳以上では心理的な力や人生の意味が、業務損失と関わる可能性があると説明した。その上で、全年齢を対象に職場でのうつ症状の早期把握と介入、精神的な不調への偏見解消を進めるとともに、年齢に応じたプログラムを併用する必要があると提言した。

尹教授は、うつが職場の生産性低下と最も明確に関連する要因だと指摘。健康を個人の問題や企業福祉だけの領域と捉えず、従業員の健康への投資を通じて生産性や競争力を高める方向へ認識を転換すべきだと述べた。